民放の根幹を揺るがす、ある“深刻な”事態

「民放の根幹を揺るがす、ある“深刻な”事態〜テレビCMの辿る道」
http://nikkeibp.jp/style/biz/topic/tv_to_do/060113_1st/
今年から日経BPのサイトで連載が始まったコンテンツだが、正直驚きをもって情報に接した次第。
つまりこういうことだ。
松下電器は例の温風ヒーターの回収のために、既に購入しておいた時間枠をほとんど差し替えた。
プラズマテレビ、デジカメ、年末の蛍光灯の買い替え需要など、12月は膨大な松下のスポットがテレビで展開されるのが普通だった。
ところが、今年はそれらを断念し、温風ヒーター回収のスポットが場違いに思えるほど流れたというわけだ。
企業の社会的責任を果たしたというか、CR（カスタマー・リレーションシップ）的には実に効果的な判断だったといえる。
ここまでは、別に何が問題というわけではない。
ところが、先述のサイトでは次のような指摘がされている。


テレビスポットを中止したにもかかわらず、プラズマテレビの売上には何ら影響はなかったのだ。
テレビ広告を打とうと打つまいと売上に変化はない。
これはテレビ業界にとっては、相当ヤバイのではという指摘だ。
消費者にリーチする手段としてはテレビの圧倒的優位は変わらない。
だが、リーチしたからといって売上につながるとは言えない。
そんな高い金を払わなくとも、今や同等の売上を期待できるオルタナティブは存在するのではというのだろう。
もちろん、一番のメディアはインターネットだろう。
消費者の購買行動で参考にするメディアとしてインターネットをあげる人は増えているという。
私なんかもその一人だ。
情報の半分はインターネットから得ている。
何しろ、一日4〜5時間は確実にネットの世界にいる。
テレビを見る時間というのは、それとともに圧倒的に減っている。
逆に、この欄でも時々書くが、ラジオに接する時間が少し増えたような気がするのだ。
ネット閲覧のBGがわりにラジオが流れているのだ。
ひょっとしたら、ネットへの接触時間とラジオの聴取時間には相関関係が生まれる可能性があるのではないだろうかと。
そういえば、インターネットラジオが始まったころ、パソコンに向かって仕事をしながらよく聞いていますという人がいたことを思い出した。
あの人は、今もそうなのだろうか。
いずれにせよ、少し注視していきたい現象である。